114▪全国済生会病院薬剤師会と薬剤部長協議会 全国済生会病院薬剤師会は平成16年に発足した。済生会病院の発展に寄与し、薬剤業務の向上・効率化を図り、済生会病院の薬剤師間の情報・連携の強化が目的。会則・細則を定め、会長、副会長、理事、会計、監事の役員を置き、学術、広報、業務、教育、総務、特別戦略の各委員会を設けて運営に当たっている。各委員会は年数回開催し、うち教育委員会は人材育成を目的として研修会を年3回実施。また、総会を年1回開催している。令和3年8月現在、会員数は1,239人。 この活動が認知されたことに伴い、本部が毎年主催する医療施設長会議、看護部長会議、福祉施設長会議、事務部長会議と並列するかたちで薬剤部長会議が令和3年7月9日、「薬剤部長協議会」との名称で初めて本部主催で開かれた。組織横断的な研究活動への補助 本会の保健・医療・福祉の質を向上させ、ブランド力を高めるためには、本会のスケールメリットを生かして研究活動を活性化することが重要である。本会施設間で横断的に取り組む研究が、継続的な活動として本会の強みにつながるようにするため、済生会研究組織活動補助が平成28年に創設された。 対象となる組織は、上記の目的に資する研究活動を継続的に行い、その内容は本会の基本的な社会的使命を推進する研究活動、保健・医療・福祉の質の向上や標準化に資する研究活動、本会全体の組織・経営基盤を強化する研究活動、医学的な診療科・領域別等の臨床研究活動のいずれかに該当することとなっている。また、具体的な年間活動計画を策定し、本会５施設以上からの参加者を伴う研究集会、セミナー等を年１回以上開催することも要件となっている。 補助対象研究組織として決定を受けた後は、決定の取り消し等、特別な事情がない限り、原則として研究組織ごとに年間50万円が3年間支給される。 令和3年度現在、以下の20の研究組織が活動している。それぞれの研究組織が、本会のスケールメリットを生かしながら、研究や学会・勉強会の開催、情報の共有など、さまざまな取り組みを行っている。今後もこうした活動が現場の活発化につながることが期待されている。
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