横浜市の産科拠点病院に現況災害医療への取り組み128菌治療室」を整備するなど、がん診療への医療提供体制の拡充を推し進めた。 その結果、平成25（2013）年4月「神奈川県がん診療連携指定病院」、平成27（2015）年4月「横浜市小児がん連携病院」の指定を受けるに至る。 また、平成26（2014）年9月にベトナム・ダナンがん病院から外科医師と放射線技師、平成27（2015）年10月に腫瘍内科医師、令和元（2019）年10月には放射線技師と小児腫瘍内科医の研修を受け入れ、教育にも注力しさらなる重責を担う地域の中核病院として期待されている。 横浜市は全国的に不足している産婦人科医師を安定的に確保するため、市内３医療圏に「横浜市産科拠点病院」を設置、３病院しか選ばれない狭き門の中から、平成26（2014）年４月に指定を受ける。産科拠点病院ではハイリスクの妊婦の受け入れを強化するほか、地域の医療機関への症例検討会なども開催し、連携体制を充実させ、また、若手医師にとっても、産科拠点病院での勤務は多様な経験を積める環境にもなり、将来的に安定した医師の確保につながることとなった。さらに、平成31（2019）年1月神奈川県より「地域周産期母子医療センター」の認定を受け、更なる高度専門医療・救急医療を提供している。 平成30（2018）年12月に新理念として「思いやりの心と質の高い医療で、地域の皆さまから信頼される病院を目指します」を掲げ、済生会としての使命を果たすよう努めている。 当院を含む神奈川県内33の災害拠点病院は、災害時における迅速な医療体制の充実強化を図る目的で、平成26（2014）年「ＤＭＡＴ指定病院」の指定を受ける。これを踏まえ、平成28（2016）年4月熊本地震の際、神奈川県医療班熊本地震医療チームとして医療支援を行い、また、令和2（2020）年2月クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」にてcovid-19の集団感染が起きた際には、クルーズ船内での医療支援や指揮本部内での業務調整活動を行うとともにcovid-19感染者の受け入れを行った。令和2（2020）年3月には、covid-19感染者に対応した帰国者・接触者外来も開設し、同年11月には神奈川県より「神奈川モデル認定医療機関（重点医療機関協力
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