2-支部-施設編
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病棟改修と医療機能の充実災害対応264年5月に創立100周年を迎え、記念式典や多数のイベントなどを開催した。 平成24(2012)年9月から平成26(2014)年10月末の2年間をかけて、3階の外来化学療法室の改修から始まり、平成25(2013)年11月には周産期母子医療センターのリニューアルオープン、歯科口こう腔くう外科・耳鼻咽いん喉こう科外来のリニューアル、3階病棟の改修、医療福祉事業室の移動などの改修工事を行った。 周産期母子医療センターのリニューアルでは、産科、NICUが一体となった最新の設備と環境を整備した。また、平成27(2015)年8月には、日本国内では72施設目となる赤ちゃんにやさしい病院(BFH)にも認定され、周産期医療の充実化を図った。 平成26(2014)年2月には、電子カルテシステムを導入し、医療の効率化を図った。同年4月からは、消化器センター、人工関節センター、がんセンターを開設し、より専門的な医療を提供するに至った。その後も、令和元(2019)年11月に循環器センター、令和3(2021)年4月には内視鏡センターを開設し、医療機能の充実、専門性の向上を図っている。 急性期機能の向上を図る一方で、地域包括ケアシステムに対応するべく、平成26(2014)年10月には、1病棟を地域包括ケア病棟に転換した。また、地域医療機関との連携強化を図り、平成28(2016)年7月には地域医療支援病院に承認された。 平成30(2018)年3月には、基幹型臨床研修病院の指定、令和3(2021)年10月には内科新専門医制度基幹病院の指定を受け、若手医師の確保とともに院内の活性化を図った。 平成30(2018)年7月の西日本豪雨においては、当院への物理的な被害は軽微であったものの、周辺の道路の通行止めや鉄道の運休により、医師を含む当院スタッフの通勤に多大な影響が発生し、一部外来診療がストップする事態となったほか、近隣にある災害拠点病院とのアクセスが不可となった。幸いにも緊急の手術や搬送がなく、命にかかわるような事態は起こらなかったが、当院だけでなく地域にとって災害時医療を考える契機となった。 新型コロナ感染症に対しては、令和2(2020)年4月より、会議室を診察室に転用し発熱外来として対応している。また、入院におい

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