2-支部-施設編
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346える結果となった。 主なトピックは以下のとおり。 地域医療支援病院・災害拠点病院(平成23<2011>年)、地域がん診療連携拠点病院(平成27<2015>年)の指定。 高額医療機器等の更新としてアンギオ撮影装置2基(平成24 <2012>年)、CT64列(平成25<2013>年)、ガンマカメラ・ESWL・CT64列(平成27<2015>年)、MRI 1.5(平成29<2017>年)、MRI 3.0(1.5より)・新型リニアック(令和2 <2020>年)、オーダリングシステム(平成25<2013>年)、電子カルテ移行(平成28<2016>年)、電子カルテ更新(令和2 <2020>年)、ハイブリッド手術室の開設・事務薬局棟の増築・敷地内薬局開設(令和2<2020>年)、等。 以上のように平成23(2011)年より令和3(2021)年の間、地域一番の病院を目指し、収益拡大のためできうる対策や最先端機器等の更新を行い、非常に良い経営ができたと断言できる。その効果に伴い、医療資源投入による医療水準の向上や、その結果として当院への受診率アップにつながるなど好循環をもたらした。環境だけではなく津江院長の先見の明と多大な指導力の下、当院職員の組織的な働きによる底支えも大きかった。ただし、突然奇跡のように好転したわけではなく、その前の10年間における津江副院長時代における新築移転計画より、実行されるまで幾多の困難の中、関連省庁との調整、人件費削減対策、組合対策等が的確であったなど素地があったことを最後に付け加える。なお、当時の津江院長は令和3(2021)年4月1日より山口県済生会の支部長として現在も活躍中である。 最後に令和2(2020)年1月~令和3(2021)年5月までの新型コロナウイルスへの対応について、当初、下関保健所の指導により当院は救急最後のとりでとしての役割を担うべく令和3(2021)年3月までは、コロナ陽性患者の入院を受け入れていなかった。市内小児科医の減少により令和3(2021)年3月末日より小児受け入れとして3床(別に準備室として2床)を4階西病棟に設置。その後、産科の対応の要請もあり5月には7床増床を行う。いずれの場合も廊下に大きなパーテーション工事を行いゾーニングした。なお、幸いにも下関地区では大都市に比べ大きなクラスターが頻発することもな

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