かつてドラッグラグによって日本の治験は停滞していました。ドラッグラグの大きな原因は、日本国内の承認審査に時間と費用がかかることでした。それに伴い、製薬企業が日本での開発に二の足を踏むという問題も起こっていました。こうした課題を克服するために、厚生労働省が中心になって動き、治験の承認審査は欧米に劣らないスピードになっています。
現在の日本の治験の弱点は、ネットワーク化されていないことです。国内でネットワーク化がうまくいっているのは、国立病院機構の治験です。一つの市中医療機関で多くの症例を集めることはほとんどありません。そうすると、治験の質を均一化できないという問題が起こります。

日本と比べ韓国では治験が進んでいます。韓国には3,000床を超えるような財閥系の病院があり、そこで治験が行われます。一つの病院で100症例を集めることも可能です。日本の場合は、一つの病院から6症例くらいです。また、韓国のように、一つの病院から多くの症例が集まれば、治験の均一性を保つことができます。

それでは済生会はどうしたらよいか。全国規模のネットワークを武器に、共同で治験を実施することで、同等の結果が得られます。そうした観点から考えれば、済生会の共同治験はスケールメリットを生かすことで国立病院機構で行なわれる治験とは一味違ったエビデンスを確立する可能性が期待できます。