アルツハイマー型認知症

アルツハイマー型認知症はこんな病気

アルツハイマー病、老年型認知症、初老期認知症とも呼ばれ、65歳以上の6人に1人はかかっているといわれる認知症のなかでは最も多い病気です。

脳にはアミロイドβというたんぱく質が蓄積します。アミロイドβは脳神経細胞の老廃物で、健康な脳では自然に代謝されますが、アルツハイマー病ではこれが蓄積することで異常な構造物を形成します。さらに、正常な神経細胞内のタウたんぱく質という物質がこの変化を受けることで、脳の細胞を死滅に導くとされます。

アルツハイマー型認知症

はじめは、記憶に関連する側頭葉の海馬という部分から変化が広がっていき、年単位で次第に大脳の他の部分に病変が広がります。記憶の問題のみならず、言葉や行動の障害が生じ、発症から10年近くで寝たきりや、全介助を要する状態に至るといわれています。実は病気に気づく20年以上前から、脳の細胞レベルでは変化が始まっているといわれ、それを食い止めたり進行を遅らせる治療法が研究されていますが、まだ決定打はありません。

病院へ受診するとき、患者さんは正確に思い出せない場合もあるので、ご本人の日常の状況をよく知る人(同居のご家族等)が同行することが必要です。特に初診時は、精神神経症状の診察と身体の診察、血液検査、CTやMRI等の脳の画像検査などが行なわれるため、とても大切です。

アルツハイマー型認知症の治療法

アルツハイマー型認知症と診断されると、抗認知症薬の処方や、介護保険への加入が勧められます。抗認知症薬は現在国内に複数あり、いずれも神経伝達の物質に関わり、脳全体としての反応性を改善することを見込んでいるもので、病気を完全に治すものではありません。しかし、人によっては症状をやわらげ、進行を1年程遅らせる効果があるとされています。その期間に、ご本人とご家族で今後の方針を相談していくことができます。

患者さんとご家族(介護者)が抱えている日常生活の障害や言動の改善効果は薬3割、対応7割といわれています。しかし、「人は生来、認知症を自然に介護できるようには生まれついていない」（トム・キットウッド博士^※）という言葉があるように、善意から行なう「生活指導」などの多くはご本人のプライドに障ったりして、なかなかうまくいかない場合もあります。1人で抱え込まず、介護サービスを利用したり、介護・福祉の専門家の力も借りるなど、複数の人で対応していくことが必要です。

※トム・キットウッド博士: 認知症をもつ人を1人の「人」として尊重し、その人の立場に立って考え、ケアを行なおうとする「パーソン・センタード・ケア」の考え方を提唱したイギリスの臨床心理学者

早期発見のポイント

特徴的なのは「もの忘れ」の症状で、数分間から数日間のことが最も記憶にとどまりにくいです。同じことを何度も聞き返したり、自分で物をどこに置いたかを忘れてしまったりします。一方で昔のことはよく覚えており生き生きと語ることも多いです。脳の神経細胞が次第に減っていく病気ですが、しばらくは歩くことや食べることに大きな異常が出ません。場の空気を読んで、一見そつなく受け答えできる例も初期には多いため、その場限りの会話だけだと病気ではないように見えてしまうことさえあります。

アルツハイマー型認知症というと「もの忘れ」をまず考えますが、決してそれのみではなく、以前には問題なくできていた家事やご近所、サークル等の社会的な関わりがうまくできなくなったり、趣味だったものに興味を示さなくなったりなど、仕事や生活全般から見える変化こそ重要とされてきています。高齢者世帯は互いにその変化が見えにくいため、久々に訪れた若い世代の家族がはじめて気づく、ということもよくあります。また「高齢者になれば、もの忘れはよくあることだろう」と思って若い世代が気づかない、という逆パターンもありえます。もの忘れはアルツハイマー型認知症の代表的な症状ですが、そのほかに空間や物の見え方の障害、目的を持った行為実行の障害、言葉の障害、時間・場所・人の認識ができない等の症状が目立つ場合もあります。

またアルツハイマー型に次いで、脳血管性認知症、レビー小体型認知症、前頭側頭葉変性症、老年期の抑うつ、内科の疾患で認知症をきたす病気など、認知症の症状が現れる病気はほかにも多くあり専門の医師による診断が必要です。

予防の基礎知識

完全な予防法はまだ確立したとはいえません。糖尿病が危険因子の一つになっている(血糖のコントロールがよくないと認知症になりやすい)らしく、血糖コントロールや中年期のメタボリックシンドロームの予防対策や定期的な運動等のリハビリテーションも、アルツハイマー型認知症の発症を抑制できるのではないか、と世界中で研究が続けられています。

現時点では多くの人がなりうる、長寿とともに避けられない面を持つ病気なので、社会的に助け合っていく方策として、介護保険制度の運用や、認知症になっても住みよい街づくりが行政で考えられています。まだ病気の診断がされていない場合、かつて診断されたらしいが現在適切な医療や介護サービスにつながっていない場合は、各自治体の「地域包括支援センター」に相談してください。センター内の「初期集中支援チーム」の相談訪問や、最寄りの認知症サポート医の紹介、認知症専門医の紹介、介護保険の利用法などの情報や支援が得られます。最近では、病気が進んでも訪問看護や介護サービスを組み合わせて、自宅で生活できる方も増えてきています。一方で、脳の神経細胞の障害がだんだん広がっていく病気のため、多くの言動の障害や、さらには自発的になにもできなくなり生活全般に介助・介護が必要になると自宅での対応が困難になる例もあります。

財産管理の問題(成年後見人制度もあります)や、さらに病気が進行したときにどこまで医療処置を行なうかなど、個別に大きな問題も出るかもしれません。比較的早期の段階から主治医や信頼できるケアマネージャーと相談し、患者さん元来の価値判断を尊重しつつ、家族で話し合っていくことが大切です。