済生会は、明治天皇が医療によって生活困窮者を救済しようと明治44(1911)年に設立しました。100年以上にわたる活動をふまえ、日本最大の社会福祉法人として全職員約64,000人が40都道府県で医療・保健・福祉活動を展開しています。
済生会は、405施設・437事業を運営し、66,000人が働く、日本最大の社会福祉法人です。全国の施設が連携し、ソーシャルインクルージョンの推進、最新の医療による地域貢献、医療と福祉のシームレスなサービス提供などに取り組んでいます。
主な症状やからだの部位・特徴、キーワード、病名から病気を調べることができます。症状ごとにその原因やメカニズム、関連する病気などを紹介し、それぞれの病気について早期発見のポイント、予防の基礎知識などを専門医が解説します。
全国の済生会では初期臨床研修医・専攻医・常勤医師、看護師、専門職、事務職や看護学生を募集しています。医療・保健・福祉にかかわる幅広い領域において、地域に密着した現場で活躍できます。
一般の方の心身の健康や暮らしの役に立つ情報を発信中。「症状別病気解説」をはじめとして、特集記事や家族で楽しめる動画など、さまざまなコンテンツを展開しています。
被災した特別養護老人ホーム等を支援するため、済生会は介護職員からなるDCAT(Disaster Care Assistance Team)を編成、東日本大震災2周年となる3月11日、山形市で初めて派遣を想定した防災訓練を行いました。
DCATは、阪神大震災を機に厚生労働省が全国の病院に設置したDMAT(Disaster Medical Assistance Team=災害派遣医療チーム)にならい、東日本大震災をきっかけに済生会が総合的な医療・福祉サービスの提供という組織の特性を生かして設置しました。昨秋までに特養を中心に全国53施設から介護職を中心に88人が派遣登録しています。
東日本大震災では、多くの老人福祉施設で介護職員が不足し、食事の用意をはじめ日常的なケアに支障が出たほか、慢性期医療も不足し、高齢者に多大な影響を及ぼしました。このため、専門の介護職を発災直後の混乱が一段落した段階で派遣し、福祉避難所や施設の高齢者へのケアを継続して支援しようというものです。DMATの活動は発災後48時間が目途ですが、DCATはそのあとに活動することをイメージしています。DMAT、DCATとは別に、済生会独自の診療救護班も編成されています。
3月11日の訓練は、山形市を震源とする震度5の地震が発生したことを想定。済生会をはじめ山形県村山地区の42の特別養護老人ホームから済生会の特養「山静寿」に各施設の介護職等が派遣され、エレベーターが使えなくなった場合に備え、入所者に扮した職員を、階段を使って避難させる訓練などを実施しました。
村山地区の老人福祉施設は東日本大震災後、災害があった場合、被害の小さい施設が大きい施設を応援する相互協定を締結しています。DCATはそうした協定の有無と関係なく支援に当たるものですが、組織的な介護職の派遣は例がなく、今回の訓練を通じ派遣で生じる問題点などを洗い出す計画です。
特養ながまち荘済生記者:岩﨑 勝也