済生会は、明治天皇が医療によって生活困窮者を救済しようと明治44(1911)年に設立しました。100年以上にわたる活動をふまえ、日本最大の社会福祉法人として全職員約64,000人が40都道府県で医療・保健・福祉活動を展開しています。
済生会は、405施設・437事業を運営し、66,000人が働く、日本最大の社会福祉法人です。全国の施設が連携し、ソーシャルインクルージョンの推進、最新の医療による地域貢献、医療と福祉のシームレスなサービス提供などに取り組んでいます。
主な症状やからだの部位・特徴、キーワード、病名から病気を調べることができます。症状ごとにその原因やメカニズム、関連する病気などを紹介し、それぞれの病気について早期発見のポイント、予防の基礎知識などを専門医が解説します。
全国の済生会では初期臨床研修医・専攻医・常勤医師、看護師、専門職、事務職や看護学生を募集しています。医療・保健・福祉にかかわる幅広い領域において、地域に密着した現場で活躍できます。
一般の方の心身の健康や暮らしの役に立つ情報を発信中。「症状別病気解説」をはじめとして、特集記事や家族で楽しめる動画など、さまざまなコンテンツを展開しています。
2月4日の世界対がんデーにちなみ、がんへの理解を深め予防を促すため世界中で400ものイベントが実施されます。その一つとして2月2日、がんに関わる多様な課題の解決を目指して話し合う「Cancer X Summit(キャンサー・エックス サミット) 2020」が東京ミッドタウン日比谷で開かれました。
昨年に続き2回目で、今年のコンセプトは「Break the limits!」。医療者や研究者、がん経験者とその家族ら約500人が参加。医療面の課題だけでなく、がんと共生していく視点でのがん対策や情報発信、若いがん経験者たちの活動など、多彩なテーマで発表や討論が行なわれました。
秋葉賢也内閣総理大臣補佐官(衆院議員)や先進的な取り組みを行なっている三重県の鈴木英敬知事らが参加したセッションでは、主催団体の代表理事で2度のがんを経験した米国MDアンダーソンがんセンター・上野直人教授が「日本のがん対策は行政主導で、地域コミュニティーの行動が少ない」と問題点を挙げ、日本でもがん患者を地域で支える行動が必要と訴えました。
抗がん剤の認可の仕組みと治験、外国との認可の時間差・ドラッグラグの問題等についても議論。医療情報のセッションでは、がん治療の誤った情報が後を絶たない現状について、コミュニケーション・ディレクターの佐藤尚之氏が「正しいだけでは情報は伝わらない」と、受け手の感情も考慮に入れて発信の仕方を考えるべきだと提案しました。
AYA世代と呼ばれる15歳から39歳までの若いがん経験者たちは絶望から前向きになれたモチベーションを披露。大阪ガス社員で、がん患者としては少数の若い人たちに向けた情報を発信し続ける谷島雄一郎氏は「がん経験者だからこそできることを仕事にしていきたい」との思いを語りました。がん患者にとって生きることの意味、がんを抱えて働く課題についても討論を重ねました。
このイベントは2月3日、18日の午後8時、CS日テレプラスで放送される予定です。
広報室