医療用ロボットスーツ「HAL®」（下肢に装着するリハビリの医療機器）の開発元であるCYBERDYNE株式会社から委託を受け、8月に全国で7施設目、関東エリアでは初めての「HAL拠点研修施設」に認定されました。また、リハビリテーションセラピスト科・理学療法士の案西淳技士長と岡部憲明主任が専門講師資格を取得し、院内で安全使用講習を実施できる体制が整いました。
　神奈川県病院では、2016年から歩行機能の回復を目指すHALを取り入れ、リハビリに活用してきました。今回の拠点施設認定はその実績と信頼が評価されたものです。今後は他施設スタッフへの研修を通じてHALの安全で効果的な利用を広めるとともに、患者さんに先進技術を安心して受けていただけるリハビリを提供していきます。

　〈愛媛〉松山病院の脳神経内科では8月現在、3件の治験を実施中です。そのうち進行期パーキンソン病を対象とした治験では、全国的に詳細な心電図評価の対象者の症例確保が難しい中、当院は全国でも1・2位を争う症例登録数を達成しました。
　この実績が評価され、依頼者であるキッセイ薬品工業株式会社から、責任医師の矢部勇人と担当治験コーディネーター渡邊歩に感謝状が贈られました。
　当院の治験外来は2診体制で、採血や心電図も治験外来内で完結できる環境を整えています。治験に関わる医師や関連部署の協力と、こうした体制が成果につながりました。

　1月18日、東京都内で全国済生会ロボット支援手術研究会を開催しました。今回が1回目で「医療改善と病院経営事例報告」「各病院での取り組みの情報共有」を目的に、22施設から医師・看護師など62人が一堂に会しました。
　横浜市東部病院の三角隆彦院長、滋賀県病院の三木恒治院長の挨拶に始まり、研究会主旨説明を会代表の石田勝・横浜市東部病院ロボット手術センター長・泌尿器科部長が行ないました。
　Executiveセッションでは病院経営とロボット支援手術導入に関わる演題を二つ、同様にExecutive Surgeonセッションではロボット支援手術のスタンダード化と臨床改善によるトータルコストケアの2演題を発表。また、後半ではDa Vinci最新機種SPを使用した事例紹介や手術室看護師による発表がありました。

　1月22日、医療用医薬品・ワクチンを扱う製薬会社のMSD株式会社から当院臨床研究センターの臨床研究コーディネーターへ感謝状が贈られました。
　臨床研究コーディネーターとは、治験や臨床研究を行なう際に患者さんの安全性や人権を守りながら、医師や製薬会社、関係部署と協力・調整を行なう専門スタッフです。
　今回は世界的に見ても症例が集まらない肝疾患を対象に当初5例想定のところ最終的に15例を組み入れたこと、治験責任医師のみならず治験関連スタッフとの円滑なコミュニケーションにより適切な治験実施を行なったこと、そしてタイムリーで適切なデータ入力とクエリ回答によりデータの品質確保に尽力したことが評価され、表彰されることになりました。