済生会は、明治天皇が医療によって生活困窮者を救済しようと明治44(1911)年に設立しました。100年以上にわたる活動をふまえ、日本最大の社会福祉法人として全職員約64,000人が40都道府県で医療・保健・福祉活動を展開しています。
済生会は、405施設・437事業を運営し、66,000人が働く、日本最大の社会福祉法人です。全国の施設が連携し、ソーシャルインクルージョンの推進、最新の医療による地域貢献、医療と福祉のシームレスなサービス提供などに取り組んでいます。
主な症状やからだの部位・特徴、キーワード、病名から病気を調べることができます。症状ごとにその原因やメカニズム、関連する病気などを紹介し、それぞれの病気について早期発見のポイント、予防の基礎知識などを専門医が解説します。
全国の済生会では初期臨床研修医・専攻医・常勤医師、看護師、専門職、事務職や看護学生を募集しています。医療・保健・福祉にかかわる幅広い領域において、地域に密着した現場で活躍できます。
一般の方の心身の健康や暮らしの役に立つ情報を発信中。「症状別病気解説」をはじめとして、特集記事や家族で楽しめる動画など、さまざまなコンテンツを展開しています。
A.2023年5月~2024年4月の1年間で、新型コロナウイルス感染症による死亡者数は32576人(厚生労働省 人口動態統計)。この数値は同期間の季節性インフルエンザによる死亡者数2244人の約15倍で、約97%を65歳以上の高齢者が占めています。
2023年5月の5類感染症移行後、約半年ごと(夏・冬)に感染者数の増加を繰り返しています。このような“流行の波”ができる理由としては、ウイルスの変異によって免疫が効きにくくなることや、エアコンを使用する際に窓を閉め切るため密閉された空間ができやすいなどが挙げられます。
A.65歳以上の高齢者や、60~64歳までの一定の基礎疾患を有する人が対象で、年に1回、公費で接種を受けられます(一部自己負担あり)。自治体によって、自己負担額や接種できるワクチンの種類は異なるため、居住する市町村の窓口に問い合わせてみてください。また、定期接種の対象外となる64歳以下の人が接種を希望する場合は、原則全額自己負担となります。詳しくは厚生労働省のリーフレットを参考にしてください。
A.定期接種に使用される新型コロナワクチンは5製品あり、mRNAワクチン、組換えタンパクワクチン、そして新たに登場した次世代型mRNA(レプリコン)ワクチンの3種類に分けられます。
A.担当の医師の判断に委ねられていますが、最近ではインフルエンザワクチンと同時に接種すること(左腕・右腕に分けて注射をするなど)がよくみられます。高齢者の場合、医師が特に必要と認めれば肺炎球菌ワクチンを同時に打つこともあります。
A.2023年同様、今季も1~2月に流行ピークがくるのではないかと予想しています。その波に備え、今からできる感染予防対策や生活習慣の見直しをしていくことが求められます。
A.例年並みに流行しているのがインフルエンザですが、それと同時に感染者が急増しているのがマイコプラズマ肺炎。今年は異例の流行となっています。
冬はウイルスによる感染症が流行しやすく、その他の感染症などともなかなか区別がつけにくい状況にあります。発熱や咳が続くようであれば病院を受診し、適切な検査を受けるようにしましょう。高齢者は早めの受診を心がけてください。
A.5類移行後も、感染予防対策の具体的な方法はこれまでと変わりません。今一度、こまめな手洗い、感染の可能性がある場合にはマスクの着用、屋内や密集した空間にいる場合には換気をするなど、基本的な感染予防対策を見直しましょう。
A.今後、ウイルスに大きな変異がない限りは大流行の可能性は少ないといえるでしょう。正しい情報を見極め、状況に応じた対策を一人ひとりが心がけていくことで、自分と大切な人の感染リスクを減らしましょう。
解説:久保園 高明
鹿児島病院
院長
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